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病院と在宅との連携強化を- 神奈川県病院学会で多職種がシンポ
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このほど横浜市で開催された第31回神奈川県病院学会では、「顔の見える地域連携」をテーマにシンポジウムが行われた。病院と在宅の医療、介護従事者の連携が大きなテーマとなった。


神奈川県病院学会で行われたシンポジウムでは、病院と在宅の医療、介護従事者の連携がテーマとなった  平塚市医師会の在宅医療担当理事、上野善則氏(昭和クリニック院長)は、在宅医療に10年間関わる中で、医療者の対応も変化したと言う。

 10年前なら、病棟の看護師に退院前のカンファレンスを開いてほしいと頼んでも、「うちがやらなければいけないのか」と言われたり、ケアマネジャーから、個人情報だからと看護サマリも見せてもらえないといった声もあり、病院と在宅の壁を感じていた。

 上野氏は、病院のケースカンファレンスは、患者のために何が最も良い医療なのかを議論するかもしれないが、在宅では、患者・家族にとって何が良い医療やケアなのか、どうすれば安心して在宅で過ごせるのかを考えていると言い、お互いに立場は異なるとした。

 上野氏は、これまでの病診連携や看看連携での情報提供だけでは不十分とし、病院からケアマネジャーなど介護職への情報提供が不足しているほか、院内のソーシャルワーカーが、地域に対し「顔の見える」ネットワークを持っていてほしいと要望した。

 具体的には、退院後の療養生活や終末期の変化などについて、家族や在宅のスタッフに説明がほしいと言う。例えば在宅でターミナルケアを受ける患者の家族に「何があればいつでも来なさい」と声を掛けても、家族もいつ頼ればいいのか悩むとした。

 また在宅側にも、病院のスタッフへの情報開示が不十分な点があると反省。患者の社会生活に関する背景、心身の状態、介護の環境によって、在宅でできることやできないこと、あるいは在宅ですべきではないことについて、もっと病院側に情報提供する必要があるとした。

 上野氏は、介護スタッフや在宅医は、単なる退院の受け皿ではないと主張。どうすれば患者も家族も安心して家で過ごせるのか相談できる良きパートナーだと述べた。

 済生会横浜市南部病院(横浜市)薬剤部の飯田純一氏は、病院と保険薬局の情報連携について報告した。
 飯田氏は、病院から保険薬局への情報提供が、より求められていると指摘する。
 がんの場合、治療の場が病棟から外来にシフトしており、保険薬局が処方せんを受けることも増加している。

 2010年度の診療報酬改定で「抗悪性腫瘍剤処方管理加算」が新設されたのに伴い、同院薬剤部では、お薬手帳を介した保険薬局との情報連携を実施。がん化学療法の専門薬剤師による相談窓口も設けた。

 また、ターミナルの患者が自宅で過ごしたいという要望に応えるため、中心静脈栄養を管理できる保険薬局を増やそうと、支援を実施している。

 12年度の診療報酬改定では、在宅医療の推進が大きなテーマになり、その中で「在宅薬剤管理の充実」も示された。飯田氏は、在宅が薬剤師が関わる重要なテーマになっているほか、「病棟薬剤業務実施加算」の新設により、病棟の薬剤師にも患者の退院に向けた情報提供が求められているのではないかと指摘。これを機に病院と地域でのシームレスな薬剤管理が進んでほしいと述べた。

■在宅人工呼吸療法の連携にMEが貢献

 北里大学東病院(相模原市)MEセンター部の飯島光雄氏は、臨床工学技士による地域連携の関わりについて紹介した。

 同院の神経・運動器疾患治療センターには、ALS(筋萎縮性側索硬化症)の患者が入院しており、呼吸筋の衰えなどのため、人工呼吸器を使用している患者も多いという。在宅での生活を目指す患者も多く、同院の半径10キロ圏内において、在宅人工呼吸療法を行っている。

 在宅療法を行う患者には、だいたい2週間ごとに医師もしくは看護師と共に臨床工学技士も訪問。患者の病状観察や処置に加え、家族や訪問看護師から情報収集を行うほか、人工呼吸器の保守管理や消耗品の補充も行う。

 昨年3月の東日本大震災では、周辺地域で停電が起こり、患者の対応に追われた。患者家族の安否確認を行い、連絡を取るのに苦労したが、停電地域の患者には救急車を手配し、その日は入院してもらった。また、新たな外部バッテリーの貸し出しも行った。

 飯島氏は震災時も地域の医療機関との連携で、無事対応できたと言う。その上で、地域連携に臨床工学技士が関わることで在宅人工呼吸療法についての理解を深めてもらい、より安全・安心な医療を提供していきたいとした。



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