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今解きたいがん治療の誤解
「抗がん剤は効かない」は本当か

今解きたいがん治療の誤解

 川島なお美さんが胆管がんで急逝、また北斗晶さんが乳がんを告白と、著名人のがんのニュースが相次ぎ、改めてがんの予防や治療への関心が高まっています。日本人の2人に1人が一生のうち一度はがんになる時代。しかし、がん治療や予防についての誤解や、科学的根拠のない代替療法の誇大な宣伝などが、インターネットを通して無限に拡散されているのが現状です。「患者さんに害を及ぼす情報を放置してはいけない」と発信を続けている日本医科大学武蔵小杉病院腫瘍内科教授の勝俣範之医師に、がん治療の誤解や、正しい情報をどのように見分けたらよいかを聞きました。

 −−川島なお美さんの訃報の後、「『抗がん剤の副作用でステージに立てなくなる可能性があるなら、私は最後まで女優として舞台に立ち続けたい』というのは、抗がん剤に対する誤解ですので残念です」という先生のツイッターやフェイスブックでの投稿は、大きな反響がありました。一歩踏み込んだ発言だと感じましたが、どのような思いで発信されたのでしょうか。

 抗がん剤に対する誤解が、さらに広まってしまうのではと危惧しました。この10年ほどの医学の急速な進歩で、抗がん剤の副作用対策はかなり進みました。僕の患者さんには、きちんと副作用管理をして、抗がん剤治療を受けながら仕事を続けている人が大勢います。それなのに「誰もが吐いて、髪の毛が抜けて、体がぼろぼろになって、寝たきり状態で仕事ができなくなってしまう」という世間の抗がん剤のイメージは、ほとんど変わっていません。もちろん、すべての副作用が無くなったわけではなく、不快な症状を伴うことはありますが、旧来の副作用のイメージとは大きく異なるのが事実です。そして患者さんの選択は尊重しなければなりません。ただ、著名人の影響力は大きく、正しい情報を受けられていたのかが気になりました。また、抗がん剤治療への誤解をあおるようなメディアの報道の仕方にも大きな問題があると感じました。

 −−抗がん剤治療は、入院して受けるというイメージがありました。

 がんは、白血病などの血液がんと、それ以外の固形がんに分かれます。血液がんは抗がん剤だけで治る可能性があるので、連日強力な抗がん剤を投与するため、入院する必要があります。一方、固形がんの抗がん剤は、一部の治療を除いて、ほとんどが通院で受けることができます。通院治療が可能であれば、患者さんの生活の質(QOL)を保つことを考えて、通院で行うことが原則と思います。欧米では通院治療が主流です。しかし、日本では慣習で初回の抗がん剤治療は入院としたり、基本的にすべて入院でやっていたりと、9割以上の病院で一度以上は入院させています。もちろん、がんが進行し、症状が出て体力が弱って通院治療が困難な場合など、入院が必要な場合もありますが、まだまだ通院治療が遅れているという現実があります。


 −−インターネット上や書籍では「抗がん剤は効かない、逆に命を縮める」という言説が多く見られます。そもそも、抗がん剤でがんは治るのでしょうか。

 まずは、「抗がん剤が効く」とはどういうことか説明しましょう。先ほど、血液がんは抗がん剤だけで治る可能性があるとお話ししましたので、ここでは固形がんについてお話しします。抗がん剤を使う目的は、大きく分けて二つです。一つは手術や放射線治療後の再発を予防する(完治率を高める)治療、もう一つは進行再発がんに対する延命(がんが大きくなるのを一定期間防いで共存する)治療です。いずれも、効果があることが科学的なデータで示されています。また、分子標的薬(※注)などの新薬が毎月のように登場し、これまで治療が難しかった患者さんにも可能性は広がっています。

 しかし、抗がん剤に限界があることも正しく理解しなければなりません。特に進行再発がんについては、現状では完治は極めて難しい。抗がん剤には副作用がありますし、ほとんどの固形がんは、次第に抗がん剤への耐性を持ちます。どのような患者さんに抗がん剤が適応するかは、がんの種類、ステージ、年齢、全身状態や臓器機能によって一人一人異なります。また、最も重要なのは患者さんの価値観です。医療者は正しい情報提供をした上で、患者さんが大切にしたいこと、QOLを考慮し、抗がん剤治療を続けるか続けないか、最善の方法は何なのか一緒に考えていくことが大切です。そういった治療のコーディネートを担うのが抗がん剤治療を専門に行う腫瘍内科医のはずなのですが、日本では欧米に比べてまだまだ少ないのが現状です。

 −−緩和ケアについても、大きな誤解があると指摘されていますね。

 緩和ケアは、がん末期になってから、痛みや苦しみを和らげるための治療と思っていませんか。2010年、「緩和ケアに延命効果が認められた」という、世界中のがん治療医にとって衝撃的な論文が米科学誌に発表されました。早期に緩和ケアを導入すれば、無駄な抗がん剤を減らしてQOLを向上させ、延命効果をもたらすというのです。この結果を受けて、米国では外来での緩和ケアが広がりましたが、日本での取り組みは、こちらもまだまだというのが実情です。

 延命効果がはっきりと認められているのですから、緩和ケアは進行再発がんと診断された時から導入すべきです。抗がん剤治療と併用が可能です。痛みを和らげるための治療はもちろんですが、最も大切なのは病状をきちんと理解してもらい、患者さんが大切にしたいことを聞いてその生活をサポートすることです。「趣味を続けたい」「おいしいものをおなかいっぱい食べたい」「仕事を続けたい」…一番多いのは「家族とできるだけ長く普通の生活がしたい」という答えです。僕の患者さんの中には、抗がん剤治療を受けながら、「世界一周をしたい」「結婚式を挙げたい」という夢を実現した人もいます。進行再発がんは、生活の質を保ち、よりよい共存を目指すことが目標です。がんと上手に付き合うこと、治療ともうまく付き合っていくことが大切と思います。

※注 分子標的薬:がん細胞だけが持つ特徴を分子レベルでとらえ、それを狙い撃ちにする薬。

今解きたいがん治療の誤解

 川島なお美さんが手術後に抗がん剤治療を拒否し、食事療法や邪気を取り除くという民間療法を受けていたと報道されると、その選択を巡ってインターネット上では議論が起こりました。「がんは放置してもいい」「がんが消えていく食事」「奇跡のがん免疫細胞療法」−−。インターネット上や書店に並ぶ書籍には、がん患者を惑わせるような情報にあふれています。私たちはどのように正しいがん情報を見分けたらよいのでしょうか。

 −−がんについての情報があふれ、医学的に最善とされている標準治療を否定する患者さんが増えていると聞きます。

 がん情報について、特に問題なのはインターネットです。もしもがんと言われたら、まず、インターネットで自分のがんについて情報を入手する人が多いと思います。ただ日本のインターネットのがん情報がどのくらい正確かというと、正しい情報にヒットする確率は50%以下だったという研究の報告があります(2009年、国立がん研究センター・後藤悌医師の論文より)。現在はさらに、医療関係者や影響力のある著名人らがSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)で発言し、科学的根拠のない情報がもっともらしい「事実」として拡散されていく問題もあります。

 医療機関は、比較広告、誇大広告などが禁止されています。また、医薬品以外の健康食品や、医薬品でも承認されていないものについては、病気の治療や予防に効果があることを示すことが禁じられています。しかしインターネット上のこうした広告については、野放しの状態でした。昨年末の医薬品医療機器法(旧薬事法)の施行に伴う通達などで、今後は取り締まりが強化されることを期待します。

 一方、よく見かける「食べ物で末期がんが消えた」などという民間療法や代替療法に関する本や情報は、特定の商品と結び付けていなければセーフとされています。しかし、科学的根拠のない治療法で治ったという極端な事例について、万人に適応するかのような誤解を与えているので注意が必要です。生活習慣の見直しや食事はがんの予防につながる可能性はありますが、一度なってしまったがんが「治る」という科学的根拠はありません。

 何が正しい情報なのか迷ったら、国立がん研究センターのホームページに開設されている「がん情報サービス(http://ganjoho.jp/public/index.html)」を見てください。各種がんについて比較的偏りのない情報が書かれており、代替療法についても解説されています。また、現時点での最善の治療法である「標準治療」について書いてある診療ガイドラインは、「がん診療ガイドラインなどのエビデンスデータベース(http://ganjoho.jp/professional/med_info/evidence/index.html)」で調べることができます。

標準治療について書いてある「がん診療ガイドライン」は、国立がん研究センターのホームページ「がん情報サービス」で調べられる

 −−そもそも、がんの「標準治療」とはどういったものなのでしょうか。

 言葉のイメージから誤解されがちですが、「標準治療」は、“並の治療”という意味ではありません。大規模臨床試験の結果から、現時点で最も効果が高く安全と認められた、最善の治療法です。しかも日本は皆保険の国で、「標準治療」はきちんと保険承認されています。これに対して「最新治療」は、期待されてはいるものの、まだ最良かどうか分かっていない“研究段階の治療”です。例として重粒子線や陽子線治療が挙げられます。中には厚生労働省の「先進医療」に指定され、一部の大学病院やがんセンターなどで保険診療との併用が認められているものがありますが、先進医療にかかわる費用は自己負担です。

 また、インターネットの広告でよく見かけるクリニックが自由診療で実施している「免疫細胞療法」は、全額自己負担です。科学的に有効性が示されていないから「標準治療」にならず、もちろん保険承認もされていないのです。数百万円の治療費をつぎ込んだにもかかわらず、効果がないまま、十分な緩和ケアを受けられずに亡くなった患者さんの話をよく聞きます。進行がんの患者さんの不安を利用して、ビジネスにしてよいのでしょうか。欧米では効果が実証されていない治療をするには届け出が必要で、「日本の状況はあり得ない」と言われます。免疫細胞療法は少なくとも臨床研究として実施し、治験と同じように無報酬で行うべきだと思います。

 最近、「免疫チェックポイント阻害剤」と呼ばれる画期的ながん新薬が、皮膚がんの一種である悪性黒色腫(メラノーマ)の治療薬として保険承認され、他のがんへの治験もすすんでいます。メディアは「新しい免疫療法」などと報じていますが、従来の免疫細胞療法との混同を避けるため、呼称には注意すべきでしょう。

 −−いわゆる「がん放置療法」や「がんもどき理論」を唱えて著書がベストセラーになっている医師の近藤誠さんに対して、『「抗がん剤は効かない」の罪』、『医療否定本の嘘』を出版して反論されていますね。

 近藤医師の本は分かりやすく、おもしろい。また医学的な誤りは非常に多いのですが、過剰診断や過剰治療など、日本の現代医療の問題点を一部突いているのが、逆にやっかいと言えます。読者はどこまでが本当で、どこからが仮説、またはうそに過ぎないかが判断しにくいのです。

 近藤医師は、がんは「すでに転移が潜んでいて治療しても治らない“本物のがん”」と「放置しても進行しない“がんもどき”」に二分されると主張しています。そしてがん検診や早期治療を否定しています。ただ、がんはそんなに単純ではありません。「放置すると進行していずれ死に至るが、積極的治療で治るがん」と「積極的治療で治すことは難しいが、延命、共存できるがん」も存在します。また、進行しない“がんもどき”があるのは事実ですが、初期の段階で“本物のがん”と見分けることは現状できません。患者さんに放置をすすめて、がんが進行して最悪亡くなったら“本物のがん”、進行しなかったら“がんもどき”というのは後出しじゃんけんに過ぎません。医師としての姿勢に欠けているのではないでしょうか。

 近藤さんを信じてがんを放置したものの、進行して私を訪ねてくる患者さんもいます。がんについての情報は、人の人生や命を左右します。売れるからといって患者さんに誤解や混乱を与えるような本を出版するメディアも罪深いのではないでしょうか。学会や公的機関も放置すべきではないと思います。

 −−現代医療への誤解が広がっているのには、患者に寄り添うような医療がされていない、医療不信が背景にあるとも指摘されています。

 その通りだと思います。ある意味、医師と患者のコミュニケーション不足から生じた医療不信が“医療否定本”を生んだとも言えるでしょう。医師不足は深刻化し、毎日百人近くのがん患者さんを外来で診ている医師がざらにいます。現場は疲弊し、患者さんへの説明が十分でなかったり、心ない言葉を言ったりする医師がいるのは現実です。また、日本の大学病院やがんセンターでは、積極的治療ができなくなった患者を放り出すような傾向もありました。

 がん患者さんが言われて最も傷つくのは「もう何も治療法がない」という言葉と、「断定的な余命告知」だという報告があります。余命告知は医師の経験値やあくまで中央値で、一人一人異なる患者さんの余命を正確に予測することはできません。また、がん専門医による治療は、積極的治療ができなくなり、緩和ケア医やホスピスに紹介した時点で“終わり”ではありません。「最期まであなたの主治医です、いつでも相談してください」というメッセージを伝え、患者さんのQOL(生活の質)を支えることが大切だと思っています。


勝俣範之(かつまた・のりゆき):日本医科大学武蔵小杉病院腫瘍内科教授

1963年生まれ。88年、富山医科薬科大学卒業。国立がんセンター中央病院内科、同薬物療法部薬物療法室医長を経て、ハーバード大学公衆衛生院留学。その後、国立がん研究センター中央病院乳腺科・腫瘍内科外来医長、11年より現職。専門は、内科腫瘍学全般、抗がん剤の支持療法、臨床試験、EBM(根拠に基づく医療)、がん患者とのコミュニケーション、がんサバイバー支援など。著書に『「抗がん剤は効かない」の罪』(毎日新聞社)『医療否定本の嘘』(扶桑社)がある。


毎日新聞 医療プレミア編集部2015年10月28日











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